交通誘導警備業務2級は、警備員としてステップアップするうえで重要な資格の一つです。
ただ、いざ取ろうと思っても「どうやって取るの？」「誰でも受けられるの？」と悩む人も多いと思います。
この記事では、現役警備員の立場から、交通誘導警備業務2級の取り方をわかりやすく解説します。
交通誘導警備業務2級の取り方は大きく2つ
交通誘導警備業務2級を取る方法は、大きく分けて次の2つがあります。
- 都道府県公安委員会が行う直接検定
- 国家公安委員会の登録を受けた登録講習機関の講習
直接検定は、学科試験と実技試験を受けて合格を目指すルートです。
一方、登録講習機関の講習ルートは、講習と試験を通して合格を目指す形になります。
なお、募集条件や日程は地域や実施機関によって異なるため、受講前に必ず最新情報を確認しましょう。
受講資格・受検資格について
交通誘導警備業務2級は、誰でもすぐに受けられるとは限りません。
受講資格・受検資格が設けられている場合があります。
代表的な条件「実務経験」
よくある条件として、交通誘導警備業務に一定期間従事していることが挙げられます。
例えば、1年以上の実務経験が求められるケースがあります。
これは、現場の基本的な動きや安全管理を理解していることが前提となるためです。
条件は地域や時期によって異なる
ただし、受講資格は全国で完全に統一されているわけではありません。
都道府県や募集のタイミングによって条件が変わることがあります。
必ず最新の募集要項を確認することが重要です。
講習の流れ（登録講習機関ルート）
登録講習機関の講習ルートでは、事前講習と本講習が行われることがあります。
事前講習
事前講習では、学科や実技についての説明や基本的な訓練が行われます。
※実施の有無や内容は機関によって異なります。
本講習（1日目）
1日目は、学科教育と実技訓練を受けます。
なお、再受講者の場合は一部免除されることもあります。
本講習（2日目）
2日目には、学科試験と実技試験が行われます。
いずれも高得点が求められ、少しのミスでも不合格になる可能性があります。
試験内容の例
実技試験では、以下のような内容が出題されることがあります。
- 大旗による合図（進行・停止・徐行など）
- 後進誘導
- 二次災害防止要領
- 徒手の護身術
- 警察官への連絡要領
- 負傷者の搬送・応急救護
※内容や名称は実施機関によって異なる場合があります。
直接検定は厳しい傾向がある
都道府県公安委員会が行う直接検定は、厳しいルートだと感じる人が多いです。
講習ルートと比べると、一発勝負の要素が強く、しっかり準備していないと合格は難しい印象があります。
地域による違いはありますが、簡単に受かる試験ではありません。
講習の実施は地域によって異なる
交通誘導警備業務2級の講習は、都道府県ごとに実施方法が異なります。
例えば広島県では、警備業協同組合が講習を実施しています。
ただし、他の地域でも同じとは限らないため、必ず各地域の案内を確認してください。
一番現実的な取り方は「会社で取らせてもらう」こと
実務的に一番現実的なのは、警備会社に所属して取得する方法です。
講習のタイミングで会社から声がかかるケースが多く、個人で動くよりもスムーズに受講できることがあります。
また、会社によっては受講費用を負担してくれる場合もあります。
声をかけてもらうために大切なこと
- 遅刻や欠勤をしない
- 現場での評価を落とさない
- 指示をしっかり守る
こうした日頃の積み重ねが、講習のチャンスにつながります。
資格は試験だけでなく、チャンスをもらえるかどうかも重要です。
まとめ｜交通誘導警備業務2級は環境とタイミングが重要
- 取り方は「直接検定」と「講習ルート」の2つ
- 受講資格は地域によって異なる
- 直接検定は厳しい傾向がある
- 会社に所属して取得するのが現実的
交通誘導警備業務2級は、警備員としてキャリアアップするための重要な資格です。
まずは現場で経験を積みながら、チャンスをつかめるよう準備していきましょう。
なお、資格を取得するメリットについては、こちらで詳しく解説しています。
コメント